エプソンは、社会課題を起点に、自社が貢献できるマテリアリティを特定しました。独自のコア技術をベースに、イノベーションを起こし、社会課題を解決する社会・環境・経済価値を創造し、提供することで持続可能でこころ豊かな社会を実現します。これはSDGs(持続可能な開発目標)と目的を同じくするものです。
電力やエネルギー、水などの資源の有効利用、また地下資源の使用削減などにより、持続可能な循環型経済を牽引する価値の創出に貢献します。
印刷に伴うコストや環境負荷低減の意識などを背景としたペーパーレス化が進んでいますが、一方で、紙には「見やすい、理解しやすい、一覧性が高い」という特長があり、紙への印刷が無くなるわけではありません。環境に配慮し、低コスト・高生産性を実現する印刷環境が求められています。
*1 大容量インクタンクモデル「EW-M670FT」のA4文書の印刷コストを、当社レーザープリンター「LP-M620F」と比較
*2 エプソンの委託によるKeypoint Intelligence社のテストデータによる比較。Epson WorkForce Enterprise WF-C20600 D4TW(60枚/分)と、比較対象をカラーレーザー複合機45~69枚/分クラスの上位トップ4ベンダー*からエプソンにて選定。各機器のデフォルト設定で、Keypoint Intelligence社の標準的なエネルギー消費試験方法を用いてテストを行い、平日の印刷作業量は2x4時間+スリープ・スタンバイモード16時間、週末のエネルギー使用はスリープ・スタンバイモード48時間に基づいて算出。各4時間の印刷時間には、合計69ページのテストパターン(DOC、XLS、PPT、HTML、PDFおよびOutlookメール)を6回印刷
* 出典: IDC's Worldwide Quarterly Hardcopy Peripherals Tracker 2020Q2, Units Share by Company
*3 高速ラインインクジェット複合機「LX-10050MFシリーズ」の印刷スピード。A4横片面の場合。
*4 機器内の湿度を保つために少量の水を使用
(注)上記映像は、YouTube™のサービスを使って提供いたします。
(注)YouTubeは、Google Inc.の商標です。
資源枯渇、地球温暖化の問題が顕著化する中で、限りある資源を効率的に利用する商品・サービスの提供が求められています。さらに、働く場所が分散したことから、インク交換などメンテナンスの負荷軽減も重要となっています。
*5 使用するプラスチック全体の質量に対する比率。再生材の配合率を考慮して質量を算出
*6 大容量インクタンクモデル「EP-M553T」とインクカートリッジモデル「EW-452A」の比較。A4カラー文書を5年間で30,000ページ印刷する想定における、包装材を含む消耗品の素材・製造・輸送・廃棄に伴うCO2排出量の比較。CO2排出量はエプソンの評価条件に基づき算出したもので、お客様のプリンターの使用状況により異なる
*7 大容量インクタンクモデルの「EP-M553T」と「EP-M552T」の個装箱比較
生産現場における課題解決や産業の発展を目的とした新たな技術や生産プロセスを提供し、環境変化に柔軟に対応できるレジリエンスの高い産業構造への革新に貢献します。
プラスチック部品を射出成形で作る場合、小さな部品でも大型の装置を用いるのが主流です。大型装置での部品生産ではプラスチック材料の無駄や、装置が消費する電力の削減が課題となっています。そこで、経済合理性を確保しつつも、環境負荷が低減できるコンパクトな生産システムへ、ものづくり現場の「変革」が求められています。
商業・産業印刷分野においては、分散印刷による近消費地生産の動きが進んでいましたが、COVID-19によってこの動きがさらに加速しています。大判プリンターなどを使用する生産現場において、各地で安定した印刷を行うために、多拠点での効率的な稼働管理、作業者のスキルに頼らない保守サービスがより一層求められています。
商品やサービスを通じて、多様なライフスタイルを選択することを可能とし、健やかで、彩りのある暮らしの実現を目指します。人々が健やかに暮らせる健康・安全面での貢献や、人の成長・成熟に関わる教育面での貢献などにつながる価値提供を行います。
COVID-19による行動制限に加え、開発途上国では基本的なインフラが整っていないことにより、学校に通えない、学ぶ機会を得られていない児童・生徒がいます。一方、先進諸国においても、専門の教員がいない、不足しているという教育人材課題や、設備・機器や教材が不足しており、児童・生徒に公平な教育を提供できないといった教育環境に関する課題があります。
日本では、1955年ごろからの高度成長期に、道路、橋、トンネルなどのインフラ整備が集中的に行われました。50年以上を経過した今、それらの老朽化が一斉に進み、社会課題となっています。広範囲にわたる膨大な数のインフラを点検・保守することは極めて困難です。また危険な場所で人が作業せざるを得ないことも多々あります。安全かつ、効率的・効果的に管理することで、私たちの暮らしを支える安心・安全なインフラを守っていくことが求められています。