CSR・環境

ESGデータ

環境

グローバル主要環境データ

エネルギー
温室効果ガス（GHG）
化学物質
排出物
水

エネルギー

エネルギー使用量

  単位 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
日本 ガス・油 MWh 307,238 306,088 318,002 330,257 332,795
電力・蒸気 MWh 438,809 431,430 448,513 467,629 357,552
海外 ガス・油 MWh 23,707 14,970 16,044 19,592 14,450
電力・蒸気 MWh 322,648 321,491 331,305 341,322 341,566
合計 MWh 1,092,401 1,073,979 1,113,864 1,158,800 1,046,364
事業利益原単位
（再生可能エネルギー含む）		 GWh/億円 1.1 1.3 1.7 1.6 1.7

* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。

再生可能エネルギー使用量

  単位 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
日本 MWh 89 102 168 257 118,504
海外 MWh 6,937 5,756 5,777 9,215 18,901


温室効果ガス（GHG）

温室効果ガス排出量（スコープ1、2）

  単位 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
スコープ1*1 t-CO2e 116,061 116,826 132,885 136,734 127,737
  日本 t-CO2e 105,992 101,296 115,972 122,479 108,210
海外 t-CO2e 10,069 15,530 16,913 14,255 19,527
スコープ2*2 t-CO2e 441,331 426,797 438,555 455,110 374,347
  日本 t-CO2e 241,540 231,073 235,726 246,022 185,520
海外 t-CO2e 199,791 195,724 202,829 209,088 188,827
合計 t-CO2e 557,391 543,623 571,440 591,844 502,084
事業利益原単位 千t-CO2e/億円 0.55 0.64 0.87 0.79 0.71
2025年度目標（Science-based）：2017年度比排出総量19%削減 -15%

*1 直接排出（LPG、LNG、天然ガス、灯油、重油、ガソリン、PFCガスなど）
*2 間接排出（電気、蒸気など）

* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。

* 温室効果ガス排出量のCO2換算係数について（2019年6月更新）

  • 電力：日本国内は環境省・経済産業省公表（H30.12.27）「電気事業者別排出係数―H29年度実績―」に基づき各事業所が契約する電力小売事業者の調整後排出係数を使用。
    海外はIEA (International Energy Agency) - CO2 Emissions from Fuel Combustion 2018 editionの各国の排出係数、もしくは各事業所が契約する電力小売事業者の係数を使用。
  • 燃料：国内・海外ともに2006年IPCC公表の係数を使用。

  • CO2以外の温室効果ガス：IPCC 第5次評価報告書の地球温暖化係数100年値を使用。


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温室効果ガス排出量（スコープ3）

  単位 2018年度 算出方法
スコープ3*3 千t-CO2e 3,263  
  カテゴリー1 購入した物品・サービス*4 千t-CO2e 1,141 販売した製品を構成する素材別質量に素材ごとの排出原単位を乗じて算出
カテゴリー2 資本財 千t-CO2e 248 設備投資額を投資科目ごとに把握し排出原単位を乗じて算出
カテゴリー3 スコープ1,2に含まれない燃料・エネルギー関連活動 千t-CO2e 36 各拠点で使用したエネルギー使用量に種別ごとの排出原単位を乗じて算出
カテゴリー4 輸送、配送（上流） 千t-CO2e 201 サプライヤーから購入した製品・サービスの自社への物流に伴う分と自社が荷主となって物流に伴う分について、輸送質量と距離の実績データに排出原単位を乗じて算出
カテゴリー5 事業活動から出る廃棄物 千t-CO2e 5 各拠点で発生した廃棄物量の種類別に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー6 出張 千t-CO2e 19 移動手段ごとの交通費、宿泊費に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー7 雇用者の通勤 千t-CO2e 35 移動手段ごとの交通費に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー8 リース資産（上流） 千t-CO2e 5 賃借しているリース資産の操業に伴う排出（スコープ1,2 で算定する場合を除く）について、賃借物件の床面積に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー9 輸送、配送（下流） 千t-CO2e 7 算定方法検討中
カテゴリー10 販売した製品の加工 千t-CO2e 68 中間製品を完成品に加工する工程の消費電力量に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー11 販売した製品の使用*4 千t-CO2e 1,413 販売した製品の想定される生涯消費電力量に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー12 販売した製品の廃棄 千t-CO2e 85 廃棄物処理別の質量に、廃棄処理別の排出原単位を乗じて算出
カテゴリー13 リース資産（下流） 千t-CO2e - 対象外
カテゴリー14 フランチャイズ 千t-CO2e - 対象外
カテゴリー15 投資 千t-CO2e - 対象外
2025年度目標（Science-based）：
事業利益原単位2017年度比44%削減（カテゴリー1、11）		 +6.5%  

*3 GHGプロトコルに基づく自社のバリューチェーン全体からのGHG排出
*4 第三者検証を受けたカテゴリー

温室効果ガス（GHG）排出量の第三者検証
算定における信頼性向上のため第三者検証を受けています。2018年度のGHG排出量（スコープ1、スコープ2およびスコープ3）とエネルギー使用量が正確に測定・算出していると認められ、温室効果ガス排出量等検証報告書を取得しました。

検証報告書（PDF,924KB）


化学物質

PRTR*1対象物質排出量

  単位 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
日本 t 1.7 1.4 1.5 1.7 1.7
海外 t 5.2 5.2 7.3 4.1 1.6
合計 t 6.9 6.6 8.8 5.7 3.3
事業利益原単位 kg/億円 6.8 7.8 13.4 7.7 4.6
目標：排出量前年度レベル以下 -43%

* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。
*1 化学物質排出移動量届出制度

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VOC*2排出量

  単位 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
日本 t 80 74 80 86 85
海外 t 104 118 117 99 83
合計 t 184 192 197 184 168
事業利益原単位 t/億円 0.18 0.23 0.30 0.25 0.24
目標：排出量前年度レベル以下 -8.8%

* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。
*2 揮発性有機化合物

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排出物

排出物排出量

  単位 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
日本 排出量 千t 14.1 12.8 13.8 14.3 15.4
再資源化量 千t 13.6 12.4 13.4 13.9 14.8
廃棄量 千t 0.5 0.4 0.4 0.4 0.6
埋立量（最終処分量） 千t 0.6 0.5 0.4 0.4 0.6
海外 排出量 千t 16.2 15.3 17.0 20.2 18.6
再資源化量 千t 14.3 13.1 14.2 17.3 15.6
廃棄量 千t 1.9 2.2 2.7 2.9 3.0
埋立量（最終処分量） 千t 0.8 1.7 2.4 2.5 2.3
排出量合計 千t 30.3 28.1 30.7 34.4 34.0
事業利益原単位 t/億円 30 33 47 46 48
目標：排出量前年度レベル以下 -1.4%

* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。

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水

使用量

  単位 2014年度 2015年度 2016年度 2017度 2018年度
日本 上水道 千m³ 4,659 4,611 4,814 5,016 4,990
地下水 千m³ 622 757 685 742 773
（採取場所へ戻された水） 千m³ (211) (376) (315) (419) (465)
小計 千m³ 5,281 5,368 5,499 5,758 5,763
海外 上水道 千m³ 2,296 2,349 2,408 2,566 2,588
地下水 千m³ 0 0 0 0 0
（採取場所へ戻された水） 千m³ (0) (0) (0) (0) (0)
小計 千m³ 2,296 2,349 2,408 2,566 2,588
合計 千m³ 7,577 7,717 7,906 8,324 8,351
リサイクル量 千m³ 1,441 1,344 1,504 1,526 1,548
リサイクル率 % 19 17 19 18 19
事業利益原単位 千m³/億円 7.5 9.1 12.0 11.1 11.9
目標：使用量前年度レベル以下 +0.3%

* 上水道には工業用水も含みます。

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排水量

  単位 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
日本 下水道 千m³ 1,951 2,056 2,111 2,348 2,082
河川 千m³ 2,942 2,898 3,013 2,899 3,012
小計 千m³ 4,893 4,954 5,125 5,247 5,095
海外 下水道 千m³ 2,175 2,049 2,096 2,285 2,361
河川 千m³ 0 0 0 0 0
小計 千m³ 2,175 2,049 2,096 2,285 2,361
合計 千m³ 7,069 7,003 7,221 7,532 7,455

* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。

事業所・関係会社データ

事業所

本社（PDF,500KB）
広丘事業所（PDF,770KB）
豊科事業所（PDF,530KB）
富士見事業所（PDF,535KB）
諏訪南事業所（PDF,760KB）
塩尻事業所（PDF,650KB）
松本南事業所（PDF,495KB）
伊那事業所（PDF,560KB）
松本事業所（PDF,490KB）
神林事業所（PDF,330KB）
日野事業所（PDF,335KB）
千歳事業所（PDF,520KB）

関係会社

宮崎エプソン株式会社(PDF,470KB)
東北エプソン株式会社（PDF,705KB）
エプソンアトミックス株式会社（PDF,395KB）
秋田エプソン株式会社（PDF,425KB）
エプソンミズベ株式会社（PDF,405KB）
エプソンアヴァシス株式会社（PDF,315KB）

条例に基づく報告

「長野県地球温暖化対策条例」では、長野県内における工場などのエネルギー使用量の合計が原油換算で1,500kl/年以上である事業者などに対して、事業活動温暖化対策計画書などの提出が義務付けられています。エプソンでは、諏訪南事業所・富士見事業所・豊科事業所・広丘事業所・伊那事業所・塩尻事業所が対象となっており、年度の計画書および報告書の公表を行っています。

　平成25年度 排出抑制計画書(PDF,188KB)、達成状況等報告書(PDF,188KB)
　平成26,27,28年度 事業活動温暖化対策計画書 兼 実施状況等報告書(PDF,105KB)
　平成29,30,31年度 事業活動温暖化対策計画書 兼 実施状況等報告書(PDF,290KB)
　* 改正条例により平成26年度から3年間の計画を提出しています。

事業所・関係会社環境方針

  • セイコーエプソン株式会社
    • 生産企画本部
    • 技術開発本部
    • ビジュアルプロダクツ事業部
    • マイクロデバイス事業部
    • ロボティクスソリューションズ事業部
  • 東北エプソン株式会社
  • 秋田エプソン株式会社（環境活動はこちら）
  • 宮崎エプソン株式会社
  • エプソンダイレクト株式会社（環境活動はこちら）
  • 株式会社エプソンロジスティクス
  • エプソンスワン株式会社
 環境方針（PDF,821KB）
  • セイコーエプソン株式会社
    • プリンティングソリューションズ事業部
 環境方針（PDF,165KB）
  • セイコーエプソン株式会社
    • ウエアラブル機器事業部（塩尻事業所）
 環境方針（PDF,232KB）
エプソンアトミックス株式会社

ISO14001認証取得一覧

本部・事業部・関係会社（国内）
地域統括・販売・サービス拠点（海外）
生産拠点（海外）

本部・事業部・関係会社（国内）

地域 認証単位
日本
  • セイコーエプソン株式会社
    • 生産企画本部
    • 技術開発本部
    • ビジュアルプロダクツ事業部
    • マイクロデバイス事業部
    • ロボティクスソリューションズ事業部
  • 東北エプソン株式会社
  • 秋田エプソン株式会社
  • 宮崎エプソン株式会社
  • エプソンダイレクト株式会社
  • 株式会社エプソンロジスティクス
  • エプソンスワン株式会社

認証範囲はこちらをご覧ください（PDF,190KB）
  • セイコーエプソン株式会社
    • プリンティングソリューションズ事業部
エプソンアトミックス株式会社

地域統括・販売・サービス拠点（海外）

地域 認証単位
アジア・
オセアニア		 Epson (China) Co., Ltd.
Epson Singapore Pte. Ltd.
Seiko Epson Corporation, Hong Kong Office
Epson Taiwan Technology & Trading Ltd.
Epson Australia Pty. Ltd.
欧州 Epson Europe B.V.
Epson Deutschland GmbH
Epson Europe Electronics GmbH
Epson France S.A.
Epson Italia S.p.A.
Epson Iberica S.A.U.
Epson Iberica S.A.U., Portugal Office
Epson (U.K.) Ltd.
Epson Deutschland GmbH, Switzerland Office
Epson Deutschland GmbH, Austria Office
米州 Epson America, Inc. (Long Beach Sales & Headquarter Office)
Epson America, Inc. (Indianapolis Warehouse)
Epson America, Inc. (Carson Warehouse)

生産拠点（海外）

地域 認証単位
アジア・
オセアニア		 Tianjin Epson Co., Ltd.
Epson Precision Suzhou Co., Ltd.
Epson Engineering (Shenzhen) Ltd.
Epson Precision (Philippines) Inc.
Epson Precision (Johor) Sdn. Bhd.
Singapore Epson Industrial Pte. Ltd.
PT.Epson Batam
PT.Indonesia Epson Industry
Epson Precision Malaysia Sdn. Bhd.
Epson Precision (Thailand) Ltd.
Epson Wuxi Co., Ltd.
Epson Precision (Shenzhen) Ltd.
欧州 Epson Telford Ltd.
米州 Epson Portland Inc.

回収・リサイクル

回収量

  単位 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
完成品本体*1 千t 18.2 14.4 13.2 23.0 19.2
インク／トナーカートリッジ 千t 2.4 2.0 2.0 1.7 1.8

*1 地域により、遵法／自主回収プログラムのいずれかを適用しています。実回収と回収見込み量（費用負担済み）の総計です。

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教育

環境教育実績（日本）

研修名   単位 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
環境基礎教育Ⅱ*1 受講者数 人 13,896 16,513 16,552 16,991 17,379
ISO14001 環境監査人*2 受講者数 人 50 0 26 444 182
認定者数 人 1,999 1,956 1,944 697 869

* 認定者数は各年度末時点での在籍認定者数。
*1 環境基礎教育は公開期間の受講者。
*2 2017年度よりISO14001:2015版の資格へ移行。

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