CSR・環境

ESGデータ

環境

グローバル主要環境データ

エネルギー

エネルギー使用量

 単位2013年度2014年度2015年度2016年度2017年度
日本ガス・油 MWh 311,688 307,238 306,088 318,002 330,257
電力・蒸気 MWh 433,512 438,809 431,430 448,513 467,629
海外ガス・油 MWh 27,526 23,707 14,970 16,044 19,592
電力・蒸気 MWh 330,183 322,648 321,491 331,305 341,322
合計 MWh 1,102,908 1,092,401 1,073,979 1,113,864 1,158,800
使用量原単位 MWh/億円 109 101 98 109 105

* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。

再生可能エネルギー使用量

 単位2013年度2014年度2015年度2016年度2017年度
日本 MWh 121 89 102 168 257
海外 MWh 5,960 6,937 5,756 5,777 9,215


温室効果ガス(GHG)

温室効果ガス排出量(スコープ1、2)

  単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
スコープ1*1 t-CO2e 107,892 116,061 116,826 132,885 136,734
  日本 t-CO2e 98,212 105,992 101,296 115,972 122,479
海外 t-CO2e 9,679 10,069 15,530 16,913 14,255
スコープ2*2 t-CO2e 448,638 441,331 426,797 438,555 455,110
  日本 t-CO2e 244,399 241,540 231,073 235,726 246,022
海外 t-CO2e 204,240 199,791 195,724 202,829 209,088
合計 t-CO2e 556,530 557,391 543,623 571,440 591,844
排出量原単位 t-CO2e/億円 55 51 50 56 54
目標:排出量原単位2006年度比20%削減 -22%

*1 直接排出(LPG、LNG、天然ガス、灯油、重油、ガソリン、PFCガスなど)
*2 間接排出(電気、蒸気など)
* 温室効果ガス排出量のCO2換算係数について(2018年6月更新)
 ・電力:日本国内は電気事業者別排出係数(特定排出者の温室効果ガス排出量算定用)の調整後の実績値。
 海外はIEA (International Energy Agency) - CO2 Emissions from Fuel Combustionの各国排出係数を使用。
 ・燃料:国内・海外ともに2006年IPCC公表の係数を使用。
 ・CO2以外の温室効果ガス:IPCC 第5次評価報告書の地球温暖化係数100年値を使用。
* GHGプロトコルに基づき、排出係数と温室効果ガスの対象物質を変更し、過去のデータについても見直しを行いました。
* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。


温室効果ガス排出量(スコープ3)

  単位 2017年度 算出方法
スコープ3*3 千t-CO2e 3,259  
  カテゴリー1 購入した物品・サービス*4 千t-CO2e 1,100 販売した製品を構成する素材別質量に素材ごとの排出原単位を乗じて算出
カテゴリー2 資本財 千t-CO2e 240 設備投資額を投資科目ごとに把握し排出原単位を乗じて算出
カテゴリー3 スコープ1,2に含まれない燃料・エネルギー関連活動 千t-CO2e 39 各拠点で使用したエネルギー使用量に種別ごとの排出原単位を乗じて算出
カテゴリー4 輸送、配送(上流)*4 千t-CO2e 225 サプライヤーから購入した製品・サービスの自社への物流に伴う分と自社が荷主となって物流に伴う分について、輸送質量と距離の実績データに排出原単位を乗じて算出
カテゴリー5 事業活動から出る廃棄物 千t-CO2e 6 各拠点で発生した廃棄物量の種類別に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー6 出張 千t-CO2e 20 移動手段ごとの交通費、宿泊費に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー7 雇用者の通勤 千t-CO2e 34 移動手段ごとの交通費に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー8 リース資産(上流) 千t-CO2e 4 賃借しているリース資産の操業に伴う排出(スコープ1,2 で算定する場合を除く)について、賃借物件の床面積に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー9 輸送、配送(下流) 千t-CO2e - 算定方法検討中
カテゴリー10 販売した製品の加工 千t-CO2e 68 中間製品を完成品に加工する工程の消費電力量に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー11 販売した製品の使用*4 千t-CO2e 1,444 販売した製品の想定される生涯消費電力量に排出原単位を乗じて算出
カテゴリー12 販売した製品の廃棄 千t-CO2e 79 廃棄物処理別の質量に、廃棄処理別の排出原単位を乗じて算出
カテゴリー13 リース資産(下流) 千t-CO2e - 対象外
カテゴリー14 フランチャイズ 千t-CO2e - 対象外
カテゴリー15 投資 千t-CO2e - 対象外

*3 GHGプロトコルに基づく自社のバリューチェーン全体からのGHG排出
*4 第三者検証を受けたカテゴリー


温室効果ガス(GHG)排出量の第三者検証
算定における信頼性向上のため第三者検証を受けています。2017年度のGHG排出量(スコープ1、スコープ2およびスコープ3)とエネルギー使用量が正確に測定・算出していると認められ、温室効果ガス排出量等検証報告書を取得しました。


化学物質

PRTR*1対象物質排出量

  単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
日本 t 2.1 1.7 1.4 1.5 1.7
海外 t 8.2 5.2 5.2 7.3 4.1
合計 t 10.4 6.9 6.6 8.8 5.7
排出量原単位 kg/億円 1.03 0.64 0.60 0.86 0.52

* 過去に公開した年次レポートに掲載された値と異なる項目があります。
*1 化学物質排出移動量届出制度


VOC*2排出量

  単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
日本 t 79 80 74 80 86
海外 t 112 104 118 117 99
合計 t 192 184 192 197 184
排出量原単位 kg/億円 19 17 18 19 17

* 過去に公開した年次レポートに掲載された値と異なる項目があります。
*2 揮発性有機化合物


排出物

排出物排出量

  単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
日本 排出量 千t 12.6 14.1 12.8 13.8 14.3
再資源化量 千t 12.2 13.6 12.4 13.4 13.9
廃棄量 千t 0.4 0.5 0.4 0.4 0.4
埋立量(最終処分量) 千t 0.5 0.6 0.5 0.4 0.4
海外 排出量 千t 14.5 16.2 15.3 17.0 20.2
再資源化量 千t 12.7 14.3 13.1 14.2 17.3
廃棄量 千t 1.8 1.9 2.2 2.7 2.9
埋立量(最終処分量) 千t 0.8 0.8 1.7 2.4 2.5
排出量合計 千t 27.1 30.3 28.1 30.7 34.4
排出量原単位 t/億円 2.7 2.8 2.6 3.0 3.1
目標:排出物排出量2006年度レベル以下 -18%

* 端数処理の関係で合計が合わない項目があります。


使用量

  単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
日本 上水道 千m³ 4,532 4,659 4,611 4,814 5,016
地下水 千m³ 655 622 757 685 742
小計 千m³ 5,187 5,281 5,368 5,499 5,758
海外 上水道 千m³ 2,173 2,296 2,349 2,408 2,566
地下水 千m³ 0 0 0 0 0
小計 千m³ 2,173 2,296 2,349 2,408 2,566
合計 千m³ 7,360 7,577 7,717 7,906 8,324
リサイクル量 千m³ 1,566 1,441 1,344 1,504 1,526
リサイクル率 % 21 19 18 19 18
使用量原単位 千m³/億円 0.73 0.70 0.71 0.77 0.76
目標:水使用量2006年度比55%削減 -52%

* 上水道には工業用水も含みます。


排水量

 単位2013年度2014年度2015年度2016年度2017年度
日本下水道 千m³ 1,916 1,951 2,056 2,111 2,348
河川 千m³ 2,695 2,942 2,898 3,013 2,899
小計 千m³ 4,611 4,893 4,954 5,125 5,247
海外下水道 千m³ 1,965 2,175 2,049 2,096 2,285
河川 千m³ 0 0 0 0 0
小計 千m³ 1,965 2,175 2,049 2,096 2,285
合計 千m³ 6,576 7,069 7,003 7,221 7,532

事業所・関係会社データ

事業所

本社(PDF,500KB)
広丘事業所(PDF,770KB)
豊科事業所(PDF,530KB)
富士見事業所(PDF,535KB)
諏訪南事業所(PDF,760KB)
塩尻事業所(PDF,650KB)
松本南事業所(PDF,495KB)
伊那事業所(PDF,560KB)
松本事業所(PDF,490KB)
神林事業所(PDF,330KB)
日野事業所(PDF,335KB)
千歳事業所(PDF,520KB)

関係会社

宮崎エプソン株式会社(PDF,470KB)
東北エプソン株式会社(PDF,705KB)
エプソンアトミックス株式会社(PDF,395KB)
秋田エプソン株式会社(PDF,425KB)
エプソンミズベ株式会社(PDF,405KB)
エプソンアヴァシス株式会社(PDF,315KB)

条例に基づく報告

「長野県地球温暖化対策条例」では、長野県内における工場などのエネルギー使用量の合計が原油換算で1,500kl/年以上である事業者などに対して、事業活動温暖化対策計画書などの提出が義務付けられています。エプソンでは、諏訪南事業所・富士見事業所・豊科事業所・広丘事業所・伊那事業所・塩尻事業所が対象となっており、年度の計画書および報告書の公表を行っています。

 平成25年度 排出抑制計画書(PDF,188KB)達成状況等報告書(PDF,188KB)
 平成26,27,28年度 事業活動温暖化対策計画書 兼 実施状況等報告書(PDF,105KB)
 平成29,30,31年度 事業活動温暖化対策計画書 兼 実施状況等報告書(PDF,290KB)
 *改正条例により平成26年度から3年間の計画を提出しています

事業所・関係会社環境方針

  • セイコーエプソン株式会社
    • 生産企画本部
    • 技術開発本部
    • ビジュアルプロダクツ事業部
    • マイクロデバイス事業部
    • ロボティクスソリューションズ事業部
  • 東北エプソン株式会社
  • 秋田エプソン株式会社(環境活動はこちら
  • 宮崎エプソン株式会社
  • エプソンダイレクト株式会社(環境活動はこちら
  • 株式会社エプソンロジスティクス
  • 有限会社エプソンスワン
環境方針(PDF,397KB)
  • セイコーエプソン株式会社
    • プリンティングソリューションズ事業部
環境方針(PDF,165KB)
  • セイコーエプソン株式会社
    • ウエアラブル機器事業部(塩尻事業所)
環境方針(PDF,164KB)
エプソンアトミックス株式会社

ISO14001認証取得一覧

本部・事業部・関係会社(国内)

地域認証単位
日本
  • セイコーエプソン株式会社
    • 生産企画本部
    • 技術開発本部
    • ビジュアルプロダクツ事業部
    • マイクロデバイス事業部
    • ロボティクスソリューションズ事業部
  • 東北エプソン株式会社
  • 秋田エプソン株式会社
  • 宮崎エプソン株式会社
  • エプソンダイレクト株式会社
  • 株式会社エプソンロジスティクス
  • 有限会社エプソンスワン

認証範囲はこちらをご覧ください(PDF,160KB)

  • セイコーエプソン株式会社
    • プリンティングソリューションズ事業部
エプソンアトミックス株式会社

地域統括・販売・サービス拠点(海外)

地域認証単位
アジア・
オセアニア
Epson (China) Co., Ltd.
Epson Singapore Pte. Ltd.
Seiko Epson Corporation, Hong Kong Office
Epson Taiwan Technology & Trading Ltd.
Epson Australia Pty. Ltd.
欧州 Epson Europe B.V.
Epson Deutschland GmbH
Epson Europe Electronics GmbH
Epson France S.A.
Epson Italia S.p.A.
Epson Iberica S.A.U.
Epson Iberica S.A.U., Portugal Office
Epson (U.K.) Ltd.
Epson Deutschland GmbH, Switzerland Office
Epson Deutschland GmbH, Austria Office
米州 Epson America, Inc. (Long Beach Sales & Headquarter Office)
Epson America, Inc. (Indianapolis Warehouse)
Epson America, Inc. (Carson Warehouse)

生産拠点(海外)

地域認証単位
アジア・
オセアニア
Tianjin Epson Co., Ltd.
Epson Precision Suzhou Co., Ltd.
Shanghai Epson Magnetics Co., Ltd.
Fujian Epson Co., Ltd.
Epson Engineering (Shenzhen) Ltd.
E&G Electronic (Shenzhen) Ltd.
Epson Precision (Philippines) Inc.
Epson Precision (Johor) Sdn. Bhd.
Singapore Epson Industrial Pte. Ltd.
P.T.Epson Batam
P.T.Indonesia Epson Industry
Epson Precision Malaysia Sdn. Bhd.
Epson Precision (Thailand) Ltd.
Epson Wuxi Co., Ltd.
Epson Precision (Shenzhen) Ltd.
欧州 Epson Telford Ltd.
米州 Epson Portland Inc.

回収・リサイクル

回収量

 単位2013年度2014年度2015年度2016年度2017年度
完成品本体*1 千t 8.9 18.2 14.4 13.2 23.0
インク/トナーカートリッジ 千t 2.6 2.4 2.0 2.0 1.7

*1 地域により、遵法/自主回収プログラムのいずれかを適用しています。実回収と回収見込み量(費用負担済み)の総計です。

教育

環境教育実績(日本)

研修名 単位2013年度2014年度2015年度2016年度2017年度
環境基礎教育Ⅱ*1受講者数 12,375 13,896 16,513 16,552 16,991
ISO14001 環境監査人*2受講者数 47 50 0 26 444
認定者数 2,003 1,999 1,956 1,944 697
XRFマイスター*3受講者数 4 0 0 0 7
認定者数 37 25 28 27 23
XRF測定・合否判定者受講者数 10 10 14 19 31
認定者数 63 73 74 81 62

* 認定者数は各年度末時点での在籍認定者数。
*1 環境基礎教育は公開期間の受講者。
*2 2017年度よりISO14001:2015版の資格へ移行。
*3 海外現法を含む。