エプソンの環境活動

環境コミュニティー

環境コミュニケーション

環境を通じたコミュニケーション活動の取り組みを紹介します。

エコプロ展(日本)

2019年12月5日からの3日間、東京ビッグサイト(東京・有明)で日本最大級の環境展示会「エコプロ2019」が開催されました。21回目となる今回は、SDGsやESGなど、さまざまな社会動向や課題に関心の高いステークホルダーを対象としたイベントとして展開されました。
1999年の第1回より継続的な出展をしているエプソンブースでは、「環境配慮型オフィス」のプロモーションを中心に、熱を使わないインク吐出技術「Heat-Free Technology」を搭載するビジネスインクジェットプリンターの環境貢献について紹介しました。

環境配慮型オフィス

紙から始める循環サイクルの提案として、エプソンの新宿オフィスで2019年7月からスタートしている環境配慮型オフィスプロジェクトの内容と、その5カ月間の実績を数値で紹介しました。オフィス製紙機PaperLabの紙再生に加え、水を吹きかけても文字にじみの心配のない高速ラインインクジェットプリンターの印刷デモなどを通じ、オフィスでの環境配慮の取り組みを訴求しました。

プレゼンテーションステージ

「エプソンが取り組むSDGs」と題して、環境活動や環境配慮型オフィスを主導する社員がその実践内容を伝えるプログラムや、販売実演士が来場者を巻き込みながら、環境配慮型オフィスによる提供価値を伝えるものなど、計4プログラムを毎日行いました。

企業コーナー

エプソンは、「インクジェット技術」により物質消費を最小限にして世界を変革することで、SDGsの達成を加速できると考えており、長期ビジョンEpson 25で目指す「インクジェットイノベーション」による社会課題の解決に焦点をあてた展示をしました。
独自のインクジェット技術の強み、最先端プリントヘッドや、プリントヘッドの外販による協業事例を紹介し、来場者からは将来展望に期待する声が寄せられました。

第1回エコプロアワード受賞(日本)

エプソンは、第1回エコプロアワード*1 経済産業大臣賞を受賞し、「エコプロ2018」の初日に行われた表彰式で授与されました。
乾式オフィス製紙機PaperLab A-8000が提供する環境性能や、オフィスにおける新たな資源循環を実現した革新性、および機密文書の処理におけるセキュリティー性能などを高く評価され、今回の受賞に至りました。
エプソンは、創業以来培ってきたDNAである「省・小・精の技術」をさらに磨き上げ、革新的な商品・サービスを提供する事で、今後も循環型オフィスの実現や紙のスマートサイクル事業への取り組みを進めたいと考えています。
*1 旧エコプロダクツ大賞

審査委員長講評
オフィスから発生する大量の古紙を、機密性を保ちながら現場で再生成する革新的な方式を開発した。これまでの事務機器や用紙の取り扱いなど販売スキームをより環境負荷の少ないモデルに変換させる可能性を持っている。
また、現場で紙を再生することはユーザーに対し紙使用量がわかりやすく伝わり、資源循環の意識向上にも役立つ可能性がある。


信州山岳環境魅力発信フォーラム(日本)

生物多様性保全のためには、保全に関係する多くのグループや機関、企業、個人などのネットワークを作り、情報を交換・共有することが有効です。
2015年2月に長野県主催の「信州山岳環境魅力発信フォーラム」が行われ、当社は、県が2012年にまとめた「生物多様性ながの県戦略」の作成に参加していることから、このフォーラムで行われた「信州の豊かな自然を守るために」と題したフロアディスカッションに登壇しました。その中で、企業活動においては商品の原料である資源の採取が生態系に悪影響を与えるという認識に基づき、新たな資源消費を減らすように事業展開をすることが生物多様性保全のために必要になることを伝えました。フォーラムの結びとして、「生物多様性ながの県戦略」の重点プロジェクトのひとつとして信州大学や自然保護団体、長野県などが進めていた「信州生物多様性ネット きずな」の設立も宣言され、同フォーラムを機に生物多様性保全活動のネットワークの強化と、県内の希少動植物や生態系の保全が進むことが期待されます。

フロアディスカッション

地域住民との意見交換会(日本)

当社および国内グループ会社は、地域の皆様に当社の環境活動やリスク管理体制について理解を深めていただくことを目的に、事業所が立地する地域の皆様を招いて意見交換会を実施しています。

環境コミュニケーションガイドライン

環境に関するコミュニケーションの在り方をまとめた「グローバル環境コミュニケーションガイドライン」を制定しています。正しく分かりやすい情報発信を行うため、グループ内でこのガイドラインを共有し、企業活動の中での環境への取り組みについて理解を深めた上で、情報発信を行っています。