環境活動

環境コミュニティー

環境コミュニケーション

環境を通じたコミュニケーション活動の取り組みを紹介します。

エコプロ展(日本)

2017年12月7日からの3日間、東京ビッグサイト(東京・有明)で開催された、日本最大級の環境展示会「エコプロ2017」に出展しました。

エプソンは1999年の第1回より継続的に出展しており、今回で19回目となりました。エプソンブースでは、使用済みの紙から手元で新たな紙を作るオフィス製紙機、高速ラインインクジェット複合機の省エネ性能、インク大容量化の省資源比較などオフィスにおける環境負荷低減の取り組みを商品ラインアップとともに紹介しました。

オフィス製紙機

紙再生のデモンストレーションや、PaperLab A-8000を導入いただいたプレミアムパートナー様の再生サンプルを紹介しました。(ノート、スケッチブック、名刺、チラシなど)

高速ラインインクジェット複合機

印刷時に熱を使わないため電力消費を抑えることができるインクジェットプリンターの構造について、サーモグラフィーカメラを用いたデモンストレーションを行い、レーザープリンターとの放熱の違いを可視化して紹介しました。

企業コーナー

エプソンが協賛する自然写真コンテストの写真とともに、CSR重要テーマの紹介や、ドライファイバーテクノロジー搭載装置による使用済み古紙からの部品製造事例、インクジェットデジタル捺染のインクの安心・安全などについて紹介しました。特に捺染については、紙以外の、身に着けるものへのインクジェットプリントが広がっていることを感じられるよう、いろいろな素材の印刷サンプルを展示し、手に取って見ていただけるようにしました。

信州山岳環境魅力発信フォーラム(日本)

生物多様性保全のためには、保全に関係する多くのグループや機関、企業、個人などのネットワークを作り、情報を交換・共有することが有効です。

2015年2月に長野県主催の「信州山岳環境魅力発信フォーラム」が行われ、当社は、県が2012年にまとめた「生物多様性ながの県戦略」の作成に参加していることから、このフォーラムで行われた「信州の豊かな自然を守るために」と題したフロアディスカッションに登壇しました。その中で、企業活動においては商品の原料である資源の採取が生態系に悪影響を与えるという認識に基づき、新たな資源消費を減らすように事業展開をすることが生物多様性保全のために必要になることを伝えました。フォーラムの結びとして、「生物多様性ながの県戦略」の重点プロジェクトのひとつとして信州大学や自然保護団体、長野県などが進めていた「信州生物多様性ネット きずな」の設立も宣言され、同フォーラムを機に生物多様性保全活動のネットワークの強化と、県内の希少動植物や生態系の保全が進むことが期待されます。

フロアディスカッション

大学生との意見交換会(日本)

2015年5月、東京都市大学 環境学部 枝廣淳子教授の研究室において、企業の環境コミュニケーションに関する意見交換の場を設けていただき、環境マネジメント学科3年生の18人と交流を図りました。

まず初めに、6チームに分かれた学生から、エプソンの環境コミュニケーションに関する取り組みについて事前に調査した内容を発表していただきました。続いてエプソンからは、エプソンブランド40周年の紹介とともに、「環境ビジョン2050」に基づく環境負荷低減への取り組みの状況について、ビジョンの策定プロセスや、そこに込められた環境への思いを交えながら伝えました。その後、学生のチームに当社の社員が合流し、環境コミュニケーションについてディスカッションを行いました。学生からは、「企業の取り組みを加速するためには消費者も変わらなければいけないということを感じた」、「環境に関する活動を伝えることの難しさを実感した」「話をして初めて分かったことがたくさんあった」などの感想がありました。

今回の調査を通して、エプソンの環境に関するウェブページにおける情報の見つけやすさや親しみやすさなどについても評価していただきました。また、ウェブを見る際、自宅ではパソコン、学校を含む外出先ではスマートフォンと、それぞれの機器を使い分けている学生が半数以上であるという実態も分かり、今後の情報発信のあり方について考える良い機会となりました。

東京都市大学での意見交換会

地域住民との意見交換会(日本)

当社および国内グループ会社は、地域の皆様に当社の環境活動やリスク管理体制について理解を深めていただくことを目的に、事業所が立地する地域の皆様を招いて意見交換会を実施しています。

詳しくはこちらをご覧ください。

環境コミュニケーションガイドライン

環境に関するコミュニケーションのあり方をまとめた「グローバル環境コミュニケーションガイドライン」を制定しています。正しく分かりやすい情報発信を行うため、グループ内でこのガイドラインを共有し、企業活動の中での環境への取り組みについて理解を深めた上で、情報発信を行っています。